FRB主要利下げサイクルのタイプ別インサイト

FRB主要利下げサイクルのタイプ別インサイト

1970年以降に繰り返されてきたFRBの利下げ局面のうち、1980年代以降の代表的な10サイクルを取り上げ、救済型と予防型の特徴、転換点の背景、政策対応の違いを整理した。

要点サマリー

• 救済型サイクルは4回、予防型サイクルは5回、予防型から救済型へ移行したハイブリッドサイクルが1回確認できる。
• 救済型は平均約3年継続し、下落幅も大きい一方で、予防型は平均約2年で終わり、利下げ幅も限定的にとどまる傾向がある。
• 2024-2025年の利下げは現時点で予防型の位置付けだが、雇用指標の失速が続けば救済型への移行リスクが残る。

救済型サイクル

4回

平均継続年数 約3年（1981-1982, 1989-1992, 2001-2004, 2007-2008）

予防型サイクル

5回

平均継続年数 約2年（1984-1986など）

予防型→救済型

1回

2019-2020年：貿易摩擦からコロナ禍まで一連の緩和へ

サイクル期間と分類（概算）

注：期間(年)は開始年と終了年の差に基づく概算。2019-2020年は予防的利下げから緊急利下げへの移行を一つのサイクルとして計上。

タイプ別の特徴整理

救済型

• 景気後退や金融危機が顕在化した段階で急速に利下げ幅を拡大。
• 1989-1992年のS&L危機や2007-2008年の金融危機では、累計500bp前後の大幅緩和と流動性供給策が併用された。
• 政策金利は低位に長期据え置かれ、量的緩和や信用緩和がセット化されやすい。

予防型

• 景気減速の兆候や海外発ショックを抑制する目的で事前に小幅な利下げを実施。
• 1995-1996年や1998年は、外部危機への火消し後に早期の利上げで中立スタンスへ回帰。
• 金利水準を低めに調整しつつも、マクロ指標が安定すると速やかに通常化に向かう。

予防型→救済型

• 2019年の3回利下げで景気減速リスクに先回りしたが、2020年春のコロナ禍で一気に緊急利下げへ移行。
• 短期間での戦術転換が求められ、フォワードガイダンスと資産購入が同時に拡張。

主要利下げサイクルと背景（1981年以降）

| サイクル期間 | 背景・引き金となった要因 | 分類 | 主な特徴と政策対応 | | --- | --- | --- |

| 1981-1982年 | ボルカーショック後の深刻な景気後退 | 救済型 | 高金利不況を和らげるため段階的に利下げ、景気刺激策が並行 | | 1984-1986年 | 経済成長の安定化を狙った予防調整 | 予防型 | 回復の持続を重視、インフレ沈静化と両立する緩やかな利下げ | | 1987-1988年 | ブラックマンデーによる米株急落 | 予防型 | 市場安定化を優先、短期間での流動性供給と保険的利下げ | | 1989-1992年 | S&L危機、軽度な景気後退 | 救済型 | 金融システム支援を目的に大幅利下げと監督強化を実施 | | 1995-1996年 | メキシコ通貨危機、米景気減速 | 予防型 | 景気後退を回避しソフトランディングを狙った限定的利下げ | | 1998年 | アジア通貨危機、ロシア債務危機、LTCM破綻 | 予防型 | 3回連続75bp利下げで国際金融市場の混乱を鎮静化、危機収束後に利上げ | | 2001-2004年 | ITバブル崩壊と9.11テロ | 救済型 | 累計425bp利下げ、テロ後の追加緩和で需要下支え | | 2007-2008年 | サブプライム危機、世界金融危機 | 救済型 | 累計500bp利下げ後にゼロ金利政策と量的緩和(QE)導入 | | 2019-2020年 | 貿易摩擦と低インフレ、その後コロナ禍 | 予防型→救済型 | 2019年に3回25bp利下げ、パンデミック発生直後に緊急100bp利下げと広範な信用支援 | | 2024-2025年（進行中） | 経済減速、雇用指標の悪化、インフレ率低下 | 予防型 | 2024年9月に50bp利下げで開始、年内追加1-2回見通し。2025年も継続の可能性 |

※2024-2025年の内容は現時点の市場予想とFRBコミュニケーションに基づく。

今後のウォッチポイント

• 雇用とサービスインフレが想定以上に軟化した場合、2025年に救済型へ転換するシナリオを検討する必要がある。
• 海外発ショック（地政学、信用イベント）が顕在化すれば、予防的な利下げ幅の拡大やバランスシート政策との組み合わせが再度求められる可能性がある。
• 利下げ終了後の政策正常化タイミングは、予防型では迅速、救済型では長期化する傾向があるため、中期的な金利パスの見極めが重要。